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» 2013年1月20日 更新

ソーシャル、時々、キャッチコピー 変わる消費者の購買行動。 消費者の購買に影響を与えることのできるソーシャルメディアの活用法とは?

マーケティング活動で、企業がソーシャルメディアを活用する目的は「PR」・「ブランディング」・「リサーチ」「リクルーティング」「ファンの醸成」等様々ありますが、それらの目的に沿ったソーシャルメディアの活用が「果たして企業の実際の売上に貢献しているの?」と、気になる担当者も多いのではないでしょうか。

日々業務の時間を割いてFacebookへ自社の情報の投稿、、、Twitterで自社の情報をツイート、、、ブログでのコンテンツマーケティング、、、
「本当に効果があるの?」と思ってしまうほど企業のソーシャルメディア担当・広報担当はリソースを割いています。

そこで、消費者が購買の際に行う情報収集に着目してみました。


■消費者はどのように情報収集を行うのか

消費者は商品の購買を検討する際に、どのように情報収集を行うのでしょうか。

2007年(※1)と2012年(※2)の統計を比較してみると、「消費者のクチコミを比較するレビューサイト」を購買時にチェックする人が31.6%から61.9%に増加しています。

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さらに、ソーシャルメディアをチェックする人は19.6%から36.7%に増加していることが分かりました。


■消費者が信頼を寄せる情報ソースは?

消費者は商品の購入の最終的な判断時に「クチコミレビューサイト」や「ソーシャルメディア」をチェックし、知人の意見や消費者同士での意見交換を参考にしているようです。

そのような消費者の購買行動の変化の背景は総務省の調査(※3)によると、ひとりの消費者の一日の情報量に対して、一日の可処分情報が限られているからと考えられます。情報社会の中で、消費者は自分にとって必要な情報の取捨選択をごく自然に行っているということです。

なんと、96%以上の情報を消費できていないと言われている中で、信頼を寄せる情報源が「WEBでのクチコミ」や「知人の意見」といったレビューサイトやソーシャルメディアに変わっていったといえます。


■筆者考察


業務の時間を割いてまでソーシャルメディアの運用を行うという、「ソーシャルメディアは売上増加に貢献しているの?」というソーシャルメディア担当・広報担当の懸念点は大いに理解できます。

しかし、企業がソーシャルメディアで情報発信をする際は、消費者間でのポジティブなクチコミを生成することができれば、自ずと情報が伝播し、クチコミを見た消費者の購入の後押しをすることが出来ると考えられます。

その点にフォーカスすれば、ソーシャルメディアは売上に貢献することが出来るといえるので、リソースを割いてでもソーシャルメディアの運用は行っていくべきでしょう


【参考】
(※1)
WEBマーケティング研究会 
(※2)
消費者行動を変化させるソーシャルメディアの影響力 - 「共創マーケティング」の時代へ 

(※3)
総務省「情報流通インデックス」計量結果の公表 


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プロフィール

脇 僚平

脇 僚平

1988年東京都生まれ。株式会社オプト ソーシャルメディア事業本部 セールス担当。

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